離職理由は人それぞれですが、それでもカテゴライズし、段階的な離職理由の違いがあります。
■入社から比較的間もない層
・労働時間・休日・休暇の条件
・人間関係（世代間文化の相違）
・仕事が自分に合わない
・給与／賃金への不満
■ある程度ベテランになってきた層
・給与／賃金への不満
・労働条件への不満
・会社の将来への不安（自分の将来への不安）
・自己評価と社内評価のズレ（承認欲求）
・やりたいことの創出
・介護離職
これらに対するITを用いた対処法があるのか？
■理由と対処概要
●採用前の認識のズレ
入社後に「こんな仕事だとは思ってなかった」「こんな会社だとは思っていなかった」も「仕事が自分に合わない」と離職していく理由の一つと考えられます。確かに近年、人手不足から極力自社のいい所だけ見せて入社を促すというのを多く見ます。しかし、離職していくのであれば、その人物を入社させたこと自体が時間とコストの無駄になります。研修を行うのであれば、それを含めて無駄になっていきます。
いかに、自社を魅力的に感じて貰えるかと同時に、自社がどういう企業風土で、どの様に業務を行っているのかもしっかり見せる必要があります。一見遠回りのようですが、すべてを納得して入ってくる社員と、良いとこしか見ずに入ってきた社員では大きな差があります。それは例え離職しなかったとしても、業績にも現れて来ます。
視覚的効果を使った画像・映像（動画）や音声、図などを使って詳しい情報を伝える事も離職率を抑える方法になります。
参考としてはリクルートなどが大量に動画をYouTubeにアップしていたりします。
リクルートのような質の高い映像である必要は無く、自社に関して飾らない情報が伝わることが重要です。
●人間関係（世代間文化の相違）
職場の意思疎通の向上が必要で、これには社内SNSやグループウェアなどを利用したコミュニケーション向上も方法の一つと言えます。
日報などの面倒な作業も、スマホやタブレットまたはPCなどから、行った都度入力していけば、一日の終りに小難しく日報に向き合う労力が不要になると同時に、クラウドでの報告を使うことで、上司がいち早く状況の把握をできるようになります。
●仕事が自分に合わない
入って間もない会社で「仕事が合うか合わないか」の判断は「気分的なもの（人間関係を含む漠然とした社内の雰囲気）」あるいは「業務を把握・理解することに困難が生じている」「法令的な認識の温度差」などのケースが多いと思われます。
「業務の把握・理解」であれば「教育訓練の実施・援助」を行うにあたり、ITをツールとして使う方法があります。
昔は「後ろ姿から盗め」のような話がありましたが、現在はなかなかそれは通用しません。習ったことを何度も先輩や上司に聞くのも憚られます。
そこで使えるのがビデオやデジタルマニュアルによる、画像・映像（動画）や音声、図などを必要に応じて自分でクリックして見ることの出来る自学自習対策が考えられます。デスクワークに限らず、製造業においてはなおさら「見て聞いて理解する」は重要なファクターになります。
●給与・賃金への不満
社内の部署ごとの入金出金を共有し、「会社が一人勝ち」しているわけではない事を認識させる。最終的に何人の社員に対して会社の利益がいくらになるのか、それは将来的にどういう意味を持つものなのかを明示する。例えばリスクヘッジとしての貯蓄であればケースを想定し、「こういうケースが想定されるので、いくらまでの蓄えが必須である」など。
これらはグループウェアを活用することで情報を共有することができる。
社内の事情を知っているのと知っていないのと差があり、会社だけが得していると思った時に不満が大きくなりやすい。
●労働時間への不満
労働時間への不満は正反対性を持っており、いわゆるブラックとしての長時間労働への問題。もう一つは労働時間が正規時間で終了するようになったことでの、残業代が発生しない収入減の問題。ここでは収入減の問題は給与・賃金への不満の解消法を見て頂く事とし、長時間労働の解消の方法としてのITツールの活用を考えていきたい。
スケジュール管理を行うサービスを利用することにより、「いつまでに」「何を」「どれくらい」やらなければならないのかが「目に見える」ようになります。
また、プロジェクト管理ツールであれば、相互の部署間でのスケジュールのすり合わせもしやすくなります。ガントチャートなどが備わっていれば尚更です。
同様にファイル共有やファイルの共同編集などができれば、さらに利便性が向上します。例えば、エクセルのようなシートを別々の場所から複数の人間が同時に編集出来るとしたら、どうでしょう？
また内部での会議でも、支部や部署が別の場所にある場合、「移動」するだけでも時間が無駄に消費されます。テレビ電話会議が出来るようになれば、リアルでの合同会議の回数は減らすことができると思いませんか？
■導入コストが高かったり、操作方法が難しいなど、取り組めるのか？
では、どんなソリューションがあるのか？
組織の規模や関わる人数、外部スタッフまで利用するかどうかなど、様々な要件が発生するかと思います。
そこを考えながら、自社に当てはまるかどうかを見ていきましょう。
●画像・映像（動画）や音声、図などを使って詳しい情報を伝える事も離職率を抑える方法
これには「画像」ツール・「動画」ツールや「プレゼン」ツールを利用します。
●社内SNSやグループウェアなどを利用したコミュニケーション向上
SNSやグループウェアの種類と特徴